スマートフォンやタブレットの普及に伴い、私たちの生活に欠かせないアイテムとなったモバイルバッテリー。しかし近年、発火事故が相次いで報告され、安全性への懸念が高まっています。特に2024年には大手メーカーAnkerが自主回収を発表するなど、業界全体で安全性見直しの動きが活発化しています。
モバイルバッテリーの発火原因は主にリチウムイオン電池の問題や製品の品質低下にあります。では、発火したらどう対処すべきか、買ってはいけない製品の特徴とは何か、そしてリコール対象商品をどのように確認すればよいのでしょうか。
本記事では、PSEマークの重要性や安全なメーカーの選び方、発火しない使い方のポイントまで詳しく解説します。また、信頼できる日本製おすすめ製品や日本製ランキングTOP5も紹介しますので、安全なモバイルバッテリー選びの参考にしてください。不安なく使用できる製品を選ぶことで、日常生活の利便性を損なうことなく安全を確保しましょう。
記事のポイント
- モバイルバッテリーが発火する原因と予防策
- 安全なモバイルバッテリーの選び方とPSEマークの確認方法
- 発火事故を起こしたメーカーの事例（特にAnkerの自主回収情報）
- 日本製を含む信頼できるモバイルバッテリーメーカーのランキング
モバイルバッテリーが発火したメーカーと事例
- モバイルバッテリー 発火の原因とは
- モバイルバッテリー 発火したらどう対処すべきか
- モバイルバッテリー 買ってはいけない製品の特徴
- モバイルバッテリー リコール対象商品の確認方法
- モバイルバッテリー 発火ankerの自主回収事例
モバイルバッテリー 発火の原因とは
モバイルバッテリーの発火は主に内部のリチウムイオン電池に問題が生じることで起こります。電池内部の電解質が酸化すると、ガスが発生してバッテリーが膨張し、衝撃が加わることで発火につながる可能性があります。
特に製品の品質が低い場合、安全装置が正しく機能しなかったり、そもそも安全装置がついていなかったりするケースがあります。充電中のバッテリーが発熱した際に、通常であれば給電スピードを下げて温度上昇を防ぐ仕組みが働きますが、安価な製品ではこの機能が欠如していることもあるのです。
また、使用方法も発火の原因となります。高温環境での使用や強い衝撃を与えると、バッテリーの劣化を早め、発火リスクを高めます。例えば、真夏の車内に放置したり、カバンやポケットの中で圧力がかかる状態で使用したりすることは避けるべきです。
さらに、モバイルバッテリーを充電しながら使用する「パススルー充電」も発熱を促進させるため注意が必要です。リチウムイオン電池は一定回数の充電で劣化するため、使用年数が長いバッテリーほど発火のリスクが高まります。
なお、モバイルバッテリーは日本では電気用品安全法の規制対象となっており、基準を満たさない製品は販売が禁止されています。しかし、海外製品や古い製品では安全基準を満たしていないものも存在するため、購入時には注意が必要です。
モバイルバッテリー 発火したらどう対処すべきか
モバイルバッテリーが発火した場合、まず冷静に対応することが重要です。発火や発煙を確認したら、直ちに使用を中止し、周囲の可燃物から離してください。
具体的な対処法として、安全を確保できる状況であれば、鍋や金属製の容器に入れて蓋をすることで酸素を遮断し、火の勢いを弱めることができます。水をかけることも有効ですが、大量の水か消火器を使用するようにしましょう。ただし、感電のリスクがある場合は、専門家の指示を仰ぐことをお勧めします。
発火したモバイルバッテリーから離れることも重要です。リチウムイオン電池は化学変化によって発火するため、一度火がついてしまうと消火が難しく、有毒なガスが発生する可能性もあります。人命の安全を最優先に考え、必要であれば避難して消防署へ通報しましょう。
また、発火事故が収まった後も、そのモバイルバッテリーは絶対に再使用せず、適切に廃棄する必要があります。自治体の指示に従った廃棄方法か、家電量販店などのリサイクルBOXを利用することをお勧めします。
発火事故を未然に防ぐためには、バッテリーの状態を定期的に確認し、膨張や異常な発熱が見られる場合は使用を中止して新しいものに買い替えることが賢明です。購入から3年以上経過したバッテリーは特に注意が必要でしょう。
モバイルバッテリー 買ってはいけない製品の特徴
安全なモバイルバッテリーを選ぶには、「買ってはいけない製品」の特徴を知ることが重要です。まず、PSEマークが表示されていない製品は購入を避けるべきです。2019年2月以降、日本ではPSEマーク(電気用品安全法適合)のないモバイルバッテリーの販売は禁止されているため、マークのない製品は安全基準を満たしていない可能性が高いです。
極端に価格が安い製品も注意が必要です。適切な安全装置の搭載やテストには一定のコストがかかるため、同等スペックの製品と比較して著しく安い製品は、これらの工程が省略されている可能性があります。例えば、過充電を防ぐ保護回路が省略されていたり、低品質な部品が使用されていたりします。
また、販売元やメーカー名が不明確な製品も避けるべきでしょう。特にネット通販では、情報が不足している商品や評価の少ない製品には要注意です。信頼できるメーカーの商品を選ぶことで、安全面でのリスクを軽減できます。
中古品や開封済み製品も購入を控えた方が無難です。どのように使われてきたか履歴が不明であり、製品保証がない場合も多いため、安全面に疑問が残ります。また、寿命が近づいているバッテリーはトラブルのリスクが高まります。
リコール情報を確認することも大切です。過去に安全上の問題が報告されている製品は、リコール対象になっている可能性があります。経済産業省のホームページなどで最新のリコール情報を確認してから購入することをお勧めします。
モバイルバッテリー リコール対象商品の確認方法
モバイルバッテリーのリコール対象商品を確認するには、複数の情報源を活用することが大切です。最も確実な方法は、経済産業省が運営するリコール情報サイトを定期的にチェックすることです。このサイトでは製品の欠陥や不具合による安全上の問題が報告され、リコール対象となった製品が一覧で確認できます。
また、製品評価技術基盤機構(NITE)のウェブサイト「NITE SAFE-Lite」も役立つ情報源です。ここでは過去に起きた発火事故の情報や、リコール情報が詳細に掲載されています。製品名やメーカー名で検索できるため、手持ちの製品が該当するか簡単に確認できます。
購入したメーカーの公式サイトも確認すべき場所です。多くのメーカーは自社製品のリコール情報を公式サイトのお知らせやサポートページに掲載しています。特に大手メーカーでは、製品のシリアル番号を入力するとリコール対象かどうかを確認できるサービスを提供していることもあります。
実際にリコール対象商品かどうかを確認する際は、製品のシリアル番号や型番が必要になる場合が多いです。モバイルバッテリーの場合、通常は本体背面や側面に記載されているため、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。例えば、Ankerの一部製品では「SN:」の後に続く16桁の番号がシリアル番号となっています。
もし手持ちの製品がリコール対象だと判明した場合は、メーカーの指示に従って回収や交換の手続きを行いましょう。使用を継続すると発火などの事故につながる恐れがあるため、速やかな対応が重要です。一般的に、リコール対象製品の回収・交換は無償で行われます。
モバイルバッテリー 発火ankerの自主回収事例
Ankerは2024年9月17日、モバイルバッテリー2製品の自主回収を発表しました。対象となったのは、「Anker Power Bank(20000mAh, 22.5W, Built-In USB-C ケーブル)」と「Anker 334 MagGo Battery(PowerCore 10000)」の特定カラーモデルです。2024年7月に海外で発火事象が2件発生したことを受けて、世界的に出荷を停止し、原因調査を行った結果、製造過程に不備が見つかったため自主回収に至りました。
具体的な製造上の問題は、委託先のセル製造サプライヤーでのバッテリーセル製造過程において発生しました。負極集電体とタブリード（電極と外部回路を接続する端子）の溶着時に、サプライヤーの現場判断でAnkerグループの規定を超えて摩耗したホーンが使用されていたのです。その結果、固定が不十分なセルが一部発生し、負極集電体とタブリードの溶着不足による熱収縮が起こり、内部短絡につながる状況が発生したまま出荷されていました。
Ankerはこの問題に対応するため、セル製造サプライヤーへの管理体制と社内検品体制の強化、開発時の品質やテスト基準の厳格化を進めています。また、製造サプライヤーの選定基準の見直しや、Ankerグループの規定に準拠した監査体制の強化も実施しました。
なお、この自主回収はAnkerにとって初めてではありません。2023年にもロボット掃除機やモバイルバッテリーの不備が発覚し自主回収を行い、2024年4月にはスピーカー製品で製造管理上の不備が見つかり自主回収を発表しています。
対象製品を所有している場合は、Ankerの公式サイトでシリアル番号を入力して確認し、対象製品と判明した場合は使用を中止して回収・交換の手続きを行うことをお勧めします。特に「Anker Power Bank」はブラック、ホワイト、ピンク、パープルの4色、「Anker 334 MagGo Battery」はブラック、ホワイト、パープルの3色が対象となっており、グリーンやピンクカラーのモデルは対象外となっています。
モバイルバッテリーが発火したメーカーから学ぶ安全対策
- モバイルバッテリー PSEマークの重要性
- モバイルバッテリー 安全メーカーの選び方
- モバイルバッテリー 発火しない使い方のポイント
- モバイルバッテリー 日本製おすすめ製品
- モバイルバッテリー 日本製ランキングTOP5
モバイルバッテリー PSEマークの重要性
モバイルバッテリーを購入する際、PSEマークの確認は安全性を判断する上で最も重要なポイントです。PSE（Product Safety Electrical appliance & materials）マークとは、電気用品安全法の要件を満たした製品のみが表示できる証明マークであり、2019年2月からモバイルバッテリーはこの法律の規制対象となりました。
このマークがない製品は、日本の安全基準を満たしていないため、製造・輸入・販売が法律で禁止されています。つまり、PSEマークの付いていないモバイルバッテリーは、そもそも日本国内では正規に流通していないはずの製品なのです。しかし、実際には通販サイトなどで偽のPSEマークを表示した製品や、マークのない製品が出回っていることもあります。
PSEマークには丸形と菱形の2種類があり、モバイルバッテリーは「特定電気用品以外の電気用品」として分類されるため、丸形のPSEマークが表示されます。また、マークの近くには事業者名も記載されているはずです。これらが正しく表示されているかを確認することが大切です。
一方で、PSEマークは事業者が自ら確認して表示するものであり、第三者機関が認証するわけではありません。過去には安全基準を満たさない製品にPSEマークが不正に表示されていたケースも確認されています。そのため、PSEマークと併せて信頼できるメーカーの製品かどうかも判断材料にすることをお勧めします。
モバイルバッテリーの発火事故が相次いだことで導入されたこの規制は、消費者の安全を守るために欠かせないものです。少しでも安全なモバイルバッテリーを使用するためにも、購入時にはPSEマークの有無を必ず確認するようにしましょう。
モバイルバッテリー 安全メーカーの選び方
モバイルバッテリーを安全に使用するためには、信頼できるメーカー選びが重要です。国内外問わず、実績と評判のあるメーカーの製品を選ぶことで、発火などのリスクを大幅に軽減できます。
まず、日本メーカーではソニー（SONY）、エレコム（ELECOM）、バッファロー（BUFFALO）、サンワダイレクトなどが安全性に定評があります。これらの企業は厳格な品質管理と安全基準をクリアした製品を提供しており、過充電防止などの保護機能を標準装備しています。特にエレコムの製品では6つの保護機能を搭載したモデルも販売されています。
海外メーカーでは、Anker、AUKEY、Zendureなどが高い安全性で知られています。特にAnkerは世界的なシェアを持ち、モバイルバッテリー市場でトップブランドとして認知されています。Zendureは安全性に特化したメーカーで、航空会社のコックピットでパイロットが使用するなど、その信頼性は高く評価されています。
メーカー選びの際は、製品の保証期間も重要な判断材料です。例えばMOTTERUのモバイルバッテリーには2年保証が付いており、メーカーの品質に対する自信を示しています。長い保証期間を提供するメーカーは、製品の安全性と品質に自信があることの表れです。
また、国内サポート体制が充実しているかどうかも確認しましょう。問題が発生した際に迅速に対応してくれるメーカーを選ぶことで、万が一の際も安心です。例えばZendureのように国内サポートが充実しているメーカーは、トラブル発生時も頼りになります。
価格だけで判断せず、メーカーの実績や製品の機能性、保証内容などを総合的に評価することが、安全なモバイルバッテリー選びの鍵となります。
モバイルバッテリー 発火しない使い方のポイント
モバイルバッテリーを安全に使用するためには、日常の取り扱い方に注意することが非常に重要です。発火事故を防ぐためのポイントをいくつかご紹介します。
まず、高温環境での使用は絶対に避けましょう。特に真夏の車内や直射日光の当たる場所、暖房器具の近くなど高温になる環境では使用しないことが大切です。リチウムイオン電池は25度前後で最も性能を発揮するとされており、高温環境ではバッテリーの劣化が加速し、発火リスクが高まります。
また、強い衝撃や圧力を与えないよう注意しましょう。落下させたり、ズボンのポケットに入れて座ったりすると、バッテリー内部に損傷が生じる可能性があります。特に劣化したバッテリーでは、衝撃によって内部短絡を引き起こし発火する恐れがあるため、丁寧に扱うことを心がけてください。
充電中の取り扱いも重要です。就寝中や外出中など目の届かない場所での充電は避け、充電中は可燃物から離して置きましょう。また「パススルー充電」と呼ばれる、モバイルバッテリーを充電しながらスマートフォンを充電する使用方法は、バッテリーに負担をかけるため控えた方が良いでしょう。
バッテリーの劣化にも注意が必要です。一般的にモバイルバッテリーの寿命は300～500回の充電サイクル、または1～2年程度と言われています。充電時間が長くなった、バッテリーの減りが早くなった、本体が熱くなることが多くなったなどの症状が見られたら、バッテリーが劣化しているサインです。このような兆候が見られたら、使用を中止して新しいものに買い替えましょう。
さらに、残量が0%のままモバイルバッテリーを長期間放置すると「過放電」が起こり、劣化の原因となります。長期間使用しない場合でも、3か月～半年に一度は充電して残量を確認するようにしましょう。これは防災対策としても有効です。
これらのポイントを守り、日常的に安全な使用を心がけることで、モバイルバッテリーの発火リスクを大幅に減らすことができます。
モバイルバッテリー 日本製おすすめ製品
日本製のモバイルバッテリーは品質管理が厳格で安全性が高いことから、多くのユーザーから信頼を得ています。そこで、特におすすめの日本製モバイルバッテリー製品をいくつかご紹介します。
まず、エレコム（ELECOM）の製品群は日本を代表するモバイルバッテリーとして高い評価を受けています。過充電防止をはじめとした6つの保護機能を搭載したモデルが多く、安全性を重視する方に最適です。特に急速充電に対応した製品は、短時間でデバイスを充電できる利便性も兼ね備えています。
サンワダイレクトも品質の高さで定評のある日本製メーカーです。リーズナブルな価格帯ながら堅牢な作りが特徴で、コンパクトなモデルから大容量タイプまで幅広いラインナップを揃えています。特に10,000mAhクラスの製品は、容量とサイズのバランスが良く、日常使いに最適です。
CIOは日本発の比較的新しいメーカーですが、多機能性に優れた製品を展開しています。1つのモバイルバッテリーで複数のデバイスに対応しており、スマートフォン、タブレット、パソコンを同時に充電できる機種も提供しています。外出先で仕事をすることが多い方や、複数のデバイスを持ち歩くビジネスパーソンにおすすめです。
MOTTERUは海老名市に本社を置く日本の電化製品メーカーで、かわいらしいデザインが特徴です。パステルカラーを使用した製品も多く、デザイン性を重視する女性ユーザーに人気です。見た目だけでなく品質も確かで、2年保証がついているのも安心のポイントです。
日本のメーカーが提供するモバイルバッテリーは、安全性と信頼性を重視する方に適しています。用途やデザインの好みに合わせて、最適な製品を選んでみてください。なお、購入時にはPSEマークの有無も必ず確認しましょう。
モバイルバッテリー 日本製ランキングTOP5
日本製モバイルバッテリーの中から、特に人気が高く評価の良い製品をランキング形式でご紹介します。安全性、機能性、デザイン性などを総合的に考慮した、おすすめのTOP5です。
第1位は「ソニー（SONY）CP-V10B」です。世界的に有名な日本メーカーの製品で、高品質な部品と洗練されたデザインが特徴です。10,000mAhの容量を持ちながら、薄型軽量設計で持ち運びやすいのが魅力です。また、バッテリーの劣化を抑える独自技術を搭載しており、長期間安定して使用できます。カラーバリエーションも豊富で、100色以上の選択肢があります。
第2位は「エレコム（ELECOM）DE-C35L」です。国内屈指の開発力を持つエレコムの製品で、急速充電に対応した高出力モデルです。特筆すべきは安全性への配慮で、過充電防止、過放電防止、過電流防止など6つの保護機能を搭載しています。20,000mAhの大容量でありながら、比較的コンパクトなサイズ感も好評です。
第3位は「バッファロー（BUFFALO）BSMPB13418P」です。このモデルの特徴は「AUTO POWER SELECT」と呼ばれる独自機能で、接続したデバイスに最適な電圧を自動で選択して出力します。そのため、様々なスマートフォンやタブレットに対応し、わざわざ機器に合わせた充電器を選ぶ必要がなく便利です。コストパフォーマンスも高く、2,000円台から購入できるモデルもあります。
第4位は「CIO SMARTCOBY Pro」です。クラウドファンディングでも人気を集めた製品で、多機能性が高く評価されています。USB-C、USB-Aの両方に対応し、最大3台のデバイスを同時に充電可能です。また、パススルー充電機能を搭載しており、モバイルバッテリー自体を充電しながら他のデバイスを充電できる利便性も魅力です。
第5位は「サンワダイレクト 700-BTL046」です。日本発のメーカーとして、高品質かつリーズナブルな価格設定が人気の理由です。10,000mAhの容量を持ちながら、コンパクトで持ち運びやすいサイズ感が特徴です。また、残量表示が4段階で分かりやすく、使いやすさを重視したデザインになっています。
これらの日本製モバイルバッテリーは、安全性と品質の高さで国内外から高い評価を得ています。自分の使用目的やデザインの好みに合わせて、最適な製品を選んでみてください。
モバイルバッテリーが発火したメーカーから学ぶ安全知識
- リチウムイオン電池の電解質酸化によりガス発生し膨張するとリスク増大
- 品質の低い製品は安全装置が機能しない場合があり危険度が高い
- 高温環境や強い衝撃はバッテリー劣化を早め発火リスクを高める
- パススルー充電は発熱を促進するため通常使用を推奨
- PSEマークがない製品は日本の安全基準を満たしていない可能性が高い
- 発火時は使用を中止し鍋などの容器に入れ蓋をして酸素を遮断
- 発火したバッテリーからは有毒ガスが発生する可能性があり要注意
- 発火事故後のバッテリーは再使用せず適切に廃棄すべき
- 経済産業省のリコール情報サイトで対象商品を確認できる
- Ankerは2024年9月に特定モデルのモバイルバッテリー2製品を自主回収
- 日本製メーカーではソニー、エレコム、バッファローなどが安全性に定評
- 海外メーカーではAnker、AUKEY、Zendureが高い安全性で知られる
- モバイルバッテリーの寿命は300〜500回または1〜2年程度
- 残量0%での長期放置は過放電を引き起こし劣化の原因となる
- CIOやMOTTERUなど日本の新興メーカーも安全性の高い製品を提供