モバイルバッテリーの保管方法で火災を防ぐ安全対策

近年、モバイルバッテリーによる火災事故が急激に増加しており、適切な保管方法の重要性が高まっています。東京消防庁のデータによると、2023年には過去最多の167件のリチウムイオン電池関連火災が発生し、その中でもモバイルバッテリーが単体製品として最多の44件を記録しました。また、2025年にはcheeroやAnkerといったおすすめメーカーの日本製品でも発火事例が報告されており、どの製品を選んでも保管時の注意が必要な状況となっています。正しい知識と対策により、これらの火災リスクを大幅に削減することが可能です。

モバイルバッテリーの適切な保管方法で火災リスクを防ぐ基本対策

安全な保管環境の確保と温度管理

モバイルバッテリーの火災防止において、適切な温度管理は最も重要な要素です。リチウムイオン電池の理想的な保管温度は15～25℃の範囲内とされており、この温度帯では化学反応が安定し、劣化を最小限に抑えることができます。

経済産業省の安全性試験では、モバイルバッテリーの上限温度を45℃と定めており、これを超える高温環境では電池内部の抵抗が増大し、容量低下や膨張、さらには破裂・発火のリスクが著しく高まります。

特に注意が必要なのは夏場の車内保管です。JAFのテストでは外気35℃の条件下で、車内が1時間で50℃を超え、ダッシュボードは79℃に達することが確認されています。短時間の車内放置でも火災のリスクが急激に高まるため、絶対に避けるべき保管場所といえます。

湿度管理も同様に重要で、高湿度環境では結露が発生し、バッテリーの腐食やショートにつながる可能性があります。風通しの良い乾燥した場所での保管により、熱がこもるのを防ぎ、化学反応による劣化を抑制できます。

避けるべき保管場所

場所	リスク	温度・環境
車内・ダッシュボード	発火・爆発	50℃以上
直射日光の当たる窓際	過熱・劣化促進	40℃以上
布団・衣類の下	熱がこもり発火	体温＋蓄熱
暖房器具の近く	温度上昇・乾燥過多	30℃以上
浴室・洗面所	湿気・結露	高湿度

発火した事例から学ぶメーカー別の注意点

2025年の最新事例では、これまで信頼性が高いとされてきた有名メーカーでも発火事故が発生しており、ブランドだけでは安全性を判断できない状況となっています。

cheero（チーロ）の発火事例

2025年7月、JR山手線車内で「cheero Flat 10000mAh」が発火し、5人が負傷する重大事故が発生しました。この製品は2023年からリコール対象となっており、これまでに39,300台以上が販売され、16件の出火事故が記録されています。

cheeroの発火が確認された製品は特定の委託先のみの製造分ですが、同一型番でも製造時期や製造元により安全性に差があることを示しています。

Anker（アンカー）のリコール対応

2025年6月には、Anker製品でも発火事故が発生し、「Anker Power Bank」「Anker MagGo Power Bank」シリーズの約47万8,000台が自主回収されました。Ankerは業界でも品質管理に定評のあるメーカーでしたが、この事例により、どのメーカーの製品でも適切な保管と管理が必要であることが明確になりました。

重要なのは、日本メーカー製でも万全とはいえず、PSEマークは「安全の最低基準」であり、絶対的な安全保証ではないという認識です。リコール対象となった製品については、消費者庁のリコール情報サイトやメーカー公式ページで最新状況の確認が推奨されます。

劣化の前兆を見逃さない点検方法

モバイルバッテリーの劣化には明確な前兆があり、早期発見により火災を未然に防ぐことができます。定期的な点検により、危険な状態になる前に適切な対処を行いましょう。

物理的変化の確認ポイント

最も分かりやすい劣化の前兆として、リチウムイオン電池が膨らんできた場合は即座に使用を中止する必要があります。膨張は内部圧力上昇のサインで、発火の前兆である可能性が高いためです。

緊急停止が必要な物理的変化

・バッテリー本体の膨張や変形
・外装の損傷や亀裂
・液漏れや異臭の発生
・異常な発熱や温度上昇

その他、電池を水や液体で濡らした場合、高所からの落下など強い衝撃を受けた場合も、リチウムイオン電池に組み込まれている保護回路が壊れ、発熱・破裂・発火の原因となります。

性能低下の指標

充電時間の延長は、バッテリー劣化を示す初期兆候です。購入時と比較して充電時間が明らかに長くなった場合、リチウムイオン電池の容量が減少しており、充電が長く続かなくなっていることを示しています。

使用時間の短縮も重要な指標で、急速な放電速度はリチウムイオン電池の損傷の初期兆候とされています。バッテリーを頻繁に充電する必要がある場合は、交換時期が近づいている可能性があります。

PSEマーク確認による安全基準の重要性

2019年2月1日からモバイルバッテリーが電気用品安全法（PSE法）の全面規制対象となり、PSEマークの表示が義務付けられています。PSEマークのない製品の流通は禁止されており、フリマアプリやオークションサイトを利用した個人売買も法的に禁じられています。

PSE法とは
電気用品安全法の略称で、電気製品の安全性を確保するための日本の法律です。リチウムイオン蓄電池を搭載した製品の発火事故多発を受けて、モバイルバッテリーも規制対象となりました。

PSEマークを表示するため、メーカーは電気用品安全法の「別表第九 リチウムイオン蓄電池」という省令に則った試験を実施する必要があります。試験項目には通常使用時の安全性はもちろん、「落下時」や「異常高温」といった誤使用における安全性についても盛り込まれています。

信頼できるメーカーでは、出荷製品全ての出力電圧と外観検査を実施し、バーナーの火を直接製品に10秒間触れさせての耐火試験や、バッテリーセルに対する圧壊試験・耐ショート試験なども行っています。

おすすめの日本製モバイルバッテリー選び

安全性を重視する場合、日本製または日本メーカーのモバイルバッテリーが高い信頼性で推奨されています。エレコム、マクセル、CIO、オーム電機などのブランドが、品質管理と安全性で高い評価を得ています。

メーカー	モデル名	容量	特徴	急速充電
エレコム	EC-C05BK、EC-C03BK	10,000mAh	薄型・15W/20W出力・2台同時充電	対応
マクセル	MPC-CD10000BK	10,000mAh	シンプル設計・Type-C対応	対応
CIO	SMARTCOBY Pro 30W	10,000mAh	超小型・30W高出力・保証延長	対応
オーム電機	SMP-JV31	2,500mAh	コンパクト・持ち歩き用	非対応
エレコム（防災）	DE-C38-10000	10,000mAh	防災LED・カラビナ付	対応

日本製モバイルバッテリーの安心ポイント

・PSEマーク取得と国内検品体制による高い信頼性
・充実した国内サポートと保証期間
・USB PD（Power Delivery）やType-C出力など最新の急速充電技術への対応

これらの製品は家電量販店や公式ストアで購入でき、ビジネス利用や旅行、日常使いにも適しています。ただし、前述の通り日本メーカー製品でも発火事例があるため、購入後の適切な保管と管理が不可欠です。

モバイルバッテリーが発火したらどうする？火災時の保管場所別対応法

発火したら絶対に守るべき初期対応手順

モバイルバッテリーから発火した場合の対応は、迅速かつ慎重に行う必要があります。間違った対応により状況が悪化する可能性があるため、正しい手順を理解しておくことが重要です。

発火時の絶対ルール
煙や炎が噴き出している時は絶対に近寄らず、火花が収まってから対応することが最も重要です。

段階別の対応手順

第1段階：安全確保
発火を確認したら、まず周囲の人員を安全な場所に避難させ、可燃物を遠ざけます。この段階では消火よりも安全確保を最優先とします。

第2段階：消火作業
火花が収まったら、大量の水を使用して消火を行います。モバイルバッテリーのような小型サイズのものであれば、バケツ一杯分ではなくお風呂一杯分のイメージで水をかけ続ける必要があります。少量の水では逆にリチウムイオン電池が反応し、状況が悪化することがあるためです。

第3段階：通報
消火後は、可能な限り水没させた状態で消防機関への通報を行います。プロによる安全確認と適切な処理方法の指導を受けることが重要です。

消火後の適切な処理と安全確保

消火が完了した後も、再発火のリスクが残っているため、適切な処理を継続する必要があります。リチウムイオン電池は一度発火すると、時間をおいて再び発火する可能性があるためです。

冷却後は金属製の容器（蓋つきの空き缶など）に移し、底に砂を敷いてからバッテリーを置き、上からも砂をかけます。蓋は完全に閉じず、軽く乗せるだけにして内部のガスが逃げられるようにすることが重要です。

処理時の注意点
外装が焦げて破損していると、内部のリチウムイオン電池がむき出しになり、ちょっとした衝撃・湿気・静電気で再び発熱・発火する可能性があります。完全に安全が確認されるまで慎重な取り扱いが必要です。

熱を持ち膨張してきたモバイル製品については、金属製か陶器製の器に入れ、不燃物の蓋をした後に密封することが推奨されています。この処理により、万が一の再発火時にも被害を最小限に抑えることができます。

長期未使用時の劣化防止保管テクニック

モバイルバッテリーを長期間使用しない場合、適切な保管方法により劣化を防ぎ、火災リスクを軽減することができます。電池残量の管理と環境条件の維持が重要なポイントとなります。

最適な充電レベルの維持

長期保管時の電池残量管理は、モバイルバッテリーの寿命に大きく影響します。残量100％の状態で充電し続けると過充電、充電0％の状態で放置し続けると過放電の状態となり、どちらもバッテリーが劣化しやすくなります。

STIHLの推奨によると、バッテリーは約50～80％の充電レベルで保管することが理想的とされています。この充電レベルでは、バッテリーを安心して2年間保管することができ、経年劣化と自己放電が最小限に抑えられます。

定期的な充電管理の目安

・3か月～半年を目安にバッテリー残量を確認
・京セラの推奨では6か月に1回は充電を実施
・残量が0％の状態での長期放置を避ける

製品によって推奨される管理頻度は異なりますが、リチウムイオン電池は使用していなくても自然放電が発生するため、残量が0％の状態で長期間放置するとバッテリーに負担がかかってしまいます。

定期点検で防ぐ火災リスク管理

モバイルバッテリーの安全管理には、購入時の製品選定から日常的な点検まで総合的なアプローチが必要です。定期的なメンテナンスにより、火災リスクを大幅に削減することができます。

月次点検の実施項目

1か月に1回程度を目安として、以下の項目を確認することが推奨されています。

点検項目	確認内容	異常時の対応
保管温度	15～25℃の範囲内か	保管場所の変更
湿度状態	乾燥した環境か	除湿対策の実施
外観点検	膨張・損傷・変色の有無	使用中止・廃棄検討
保管場所	風通し・清潔性	清掃・整理整頓
エラー表示	異常表示の有無	メーカーサポート連絡

蓄電池の機種によっては、お手入れのタイミングをリモコンで通知してくれるものもあります。こうした機能を活用することで、適切なメンテナンス時期を見逃すことなく管理できます。

製品寿命と買い替えタイミング

家庭用蓄電池の寿命は一般的に10～15年とされていますが、モバイルバッテリーの場合は1～2年程度が買い替えのタイミングとされています。購入時期を記録し、電池容量が本来の80%以下になったら交換を検討することが重要です。

保証期間内であれば無料で対応してくれるメーカーがほとんどですが、保証期間を過ぎると修理や部品交換で数万円から数十万円の費用が発生する場合もあります。適切な保管と管理により製品寿命を最大限に延ばすことが、安全性と経済性の両面で重要といえます。

モバイルバッテリーの正しい保管方法で火災を未然に防ぐまとめ

• モバイルバッテリーの火災事故は2023年に167件発生し急増傾向にある
• 理想的な保管温度は15～25℃で45℃を超えると発火リスクが急激に高まる
• 車内や直射日光の当たる場所での保管は絶対に避ける
• 長期保管時は電池残量を50～80％に維持することが最適
• 3か月に1回程度の定期的な充電と残量確認が劣化防止に有効
• PSEマークの確認により最低限の安全基準をクリアした製品を選ぶ
• cheeroやAnkerなど有名メーカーでも2025年に発火・リコール事例が発生
• バッテリーの膨張や変形は発火の前兆として即座に使用中止が必要
• 発火時は火花が収まってから大量の水で消火し消防機関に通報する
• 消火後は金属製容器と砂を使用して安全に処理する
• エレコム・マクセル・CIO・オーム電機が日本製の推奨ブランド
• 充電時間の延長や使用時間の短縮は劣化の重要な指標
• 月1回の点検で温度・湿度・外観・保管場所を確認する
• 電池容量が80%以下になったら安全のため交換を検討する
• 適切な保管と定期点検により火災リスクを大幅に削減できる